研究の内容

水や底泥中に含まれる環境DNAを調べることで，そこに生息する生物を把握することができる。河川，沿岸域から外洋に至る様々な環境でDNAを取得し，生物の分布や量を推定する。それにより生物多様性情報を得ることができる。得られた情報は，COP15で採択された30by30による海洋保護区の選定に用いたり，OECMの認定に役立てたりすることができる。

社会実装への可能性

• 国内外にネットワークを持つ企業(例えば海運会社）等と連携することで，生物多様性情報モニタリングが可能となる。

産業界や自治体等へのアピールポイント

今後，各企業にも，ポストTCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）としてTNFD(自然関連財務情報開示タスクフォース)が求められる時代が来ます。その際に生物多様性は必須の情報であり，それをフェアに求める手法として環境DNAは大きな注目を集めています。